本サイトの記事内には商品PRが含まれます

U.S.CPAが新試験制度CPA Evolutionを解説する無料セミナー!|国際資格の専門校アビタス

米国公認会計士

国際資格講座などを展開するパスメイクグループのアビタスは、2024年1月に変更されるU.S.CPA(米国公認会計士)の新しい試験制度「CPA Evolution」について、日本におけるU.S.CPA合格者のうち3人に2人を輩出している専門スクールとしての見解を発表しました。

国際資格の専門校アビタス

アビタスでは、今回の新試験制度が2004年にペーパー試験からコンピュータ試験への移行が行われた以来の、20年に1度の大きな転換と位置付けています。

アビタスの看板講師であり、U.S.CPAホルダーの伊藤勝幸氏は

「これまでの『必須4科目』から『必須3科目・選択1科目』構成となったことが注目です。
選択科目は、ビジネス分析、情報システム、税法の3分野で、会計の専門家に求められる業務が多様になっていることを示しています。
ひるがえって、U.S.CPAは、会計知識はもちろん、実務直結の隣接分野に知見があることを証明できるビジネス資格へと更に発展したといえます」

と語っており、グローバルに活躍したいビジネスパーソンにとって取得メリットが一層高まる資格になったことを強調しています。

アビタスは、新試験制度についても解説する無料オンライン説明会を毎週開催しています。

予約はこちらから

グローバルなビジネス資格

U.S.CPAは、米国の公的な会計士資格でありながら、ファイナンスやマネジメント、ITまで幅広い知識を問う試験内容となっています。

日本をはじめとしたアジア、欧州、中東など世界各地のテストセンターでほぼ毎日受験できることもあり、世界で通用するビジネス資格として知られています。

アビタスは1995年7月にU.S.エデュケーションネットワークの社名で創業。

日本で初めて日本語でU.S.CPA資格学習のための教材をリリースしました。

コロナ禍以前からスマホで完結する学習ツールを提供するなど、一貫して資格取得をサポートしてきました。

日本における全科目合格者のうち3人に2人はアビタス受講生です(NASBA〈全米州政府会計委員会〉調べの日本在住合格者数とアビタス合格者数アンケートを基にアビタスが算出)。

記述問題が無くなり日本人は受験しやすく

現行のU.S.CPA試験は以下4科目があります。

  • FAR(財務会計)
  • AUD(監査及び証明業務)
  • REG(税法及び商法)
  • BEC(ビジネス環境及び諸概念)

一方、2024年からの新試験制度では

  • FAR(財務会計)
  • AUD(監査及び証明業務)
  • REG(税法及び商法)

の以上3科目を必須としつつ、以下3科目から1つを選択することが2020年AICPA(米国公認会計士協会)から発表されました。

  • BAR(ビジネス分析及び報告)
  • ISC(情報システム及び統制)
  • TCP(税法遵守及び税務計画)

現行試験制度→新試験制度

必須科目+選択科目

U.S.CPA試験制度は、実際のビジネス現場での業務を細かく分析し、CPAに求められる専門知識や実務能力と試験範囲や出題内容の関連性が保たれるよう、6~7年周期で見直しが行われてきました。

伊藤講師は「今回の変更はビッグデータやブロックチェーンなどITの劇的な進化を背景に、ビジネスの現場が多様に様変わりしていることを受けたものと推測できる。

より実践的で専門的な知見がU.S.CPAに求められている証拠」と分析しています。

また試験の形式については、WCと呼ばれる記述式(コンピュータ入力)問題が廃止され「日本のビジネスパーソンにとってより受験しやすい試験になる」(伊藤講師)とみられています。

各科目の4択問題、総合問題の出題比率等も一部変更されます(※「各科目の出題形式比率」参照)。

2024年1月の変更を控え、現行試験の合格実績が引き継げるなど移行措置が取られることも発表されています。

詳しくはアビタスの無料オンライン説明会で。

予約はこちらから。https://www.abitus.co.jp/uscpa/

各科目の出題形式比率

株式会社アビタス

株式会社アビタス

本社所在地:東京都渋谷区代々木2-1-1新宿マインズタワー15階
事業内容:教育事業(米国公認会計士、公認内部監査人などの社会人向け国際資格プログラムを展開)
人材事業(人材紹介;厚生労働大臣許可 13-ユ-302408
人材派遣;厚生労働大臣許可(派)13-302848)
設立:1995年7月
代表:宇坂純
資本金:7,000万円
事業所:本社(新宿本校)、大阪校
https://www.abitus.co.jp/
TEL:03-3299-3900 / FAX:03-3299-3777

関連リンク